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2007年8月 6日 (月)

第62回 広島原爆忌

 1945年8月6日午前8時16分。

 人間に対して初めて核攻撃がなされた、あの日から62年がたちました。

 今朝は、朝っぱらからずっと、何故か飛行機の音がしていて、肌がざわざわする感じで気持ち悪かったです。まあ、いつもそうなのにナーヴァスになっているからそう聞こえたのかもしれません。

 で、今日は平日で8時15分は通勤中なので、13分だけど絶対に遅れて15分過ぎに来るだろうバスに乗ることにしました。いつもは間に合えば8分予定のバスに乗ります。ルートが違うので、どっちに乗っても到着時間はあまりかわらないのですが、暑いのでどちらか来たバスに乗るようにしてるのです。今日は駅でパンを買わなかったので8分のほうにも間に合ったのですが、それを右から左に受け流して(笑)、次を待ちました。
 しかし、8時15分はどうやって知ろうかな、時計持ってないしと思っていたら、なんと、サイレンが鳴り始めました。こっちに通勤をはじめて8年になりますが、久留米でも8時15分にサイレンが鳴るなんて知りませんでした。車の騒音で良く聞こえなかったのですが、間違いなく追悼のサイレンの音でした。

 日本中で、どれくらいの自治体が8月6日8時15分に追悼のサイレンを鳴らすのでしょう?ウチも鳴るよって、良かったらコメント下さいね。

 ヒロシマ・ナガサキの原爆犠牲者方々ののご冥福をお祈りいたします。過ちは繰り返させません。

■去年の記事「第61回原爆忌に思う」 
  いろいろな原爆関係のリンクがあります。

 

 きっこの日記8月5日の記事「原爆は絶対悪」の5にpピース・ヒロシマ」の「平和の風船を飛ばそう」という企画のリンクがあります。みなさんも是非風船を飛ばしてきて下さい。

■アーカイブス■
原爆関連のムカつく記事一連

広島、長崎の被爆影響データ 米、核テロ対策に利用
2007年8月5日 朝刊
http://www.chunichi.co.jp/article/world/news/CK2007080502038644.html

◆日本の専門家ら協力

Pk2007080502138679_size0  米政府が「核テロ」対策の一環として、広島と長崎の原爆被爆者やビキニ水爆実験被ばく者の調査を続けている日本の研究機関や専門家の技術協力を受けていたことが四日、分かった。米政府は協力を基に、被ばく放射線量と染色体異常の関係を示す基礎データを作成、欧州の研究者も交え、国際協力に関する共同研究も実施した。米核安全保障局(NNSA)や複数の日本側専門家が明らかにした。

 ブッシュ米政権はデータを使い、染色体異常の度合いから被害者が浴びた放射線量を推定、治療の優先順位をつける「トリアージ」を導入したい意向。唯一の被爆国である日本の被爆者への調査などを通じて蓄積された知識が、米国の核テロ対策に使われる。

 NNSAや日本の専門家によると、米政府は昨年、テネシー州オークリッジに核テロ対策を担当する「生物学的線量推定細胞遺伝学研究所(CBL)」を開設。広島と長崎の被爆者調査を進めてきた放射線影響研究所(放影研)の元遺伝学部長、阿波章夫博士に協力を依頼、核テロ時に使う基礎データを作成した。

 データは、染色体異常の発生率と被ばく量の相関関係を示すグラフ。線量を推定するためのモデルを準備しておくことにより、テロ発生時には比較的容易な血液検査で染色体異常の度合いを調べた上で被ばく量を推定、優先順位も含め適切な治療につながるという。

 NNSAは「核テロ被害者の治療支援で、被爆者調査から得た知識を生かしていく」とする一方で、被爆者個人の調査データは直接使わないと強調した。

 CBLは、ビキニ水爆実験の被ばく者や東海村臨界事故の重症患者を調査、治療した放射線医学総合研究所(千葉市)とも連携。放影研の現役研究者もCBLに助言する評議会のメンバーになっている。

 【放射線影響研究所】 原爆放射線の長期的な影響を調査するため、1946年11月、米海軍長官の建言に基づき、トルーマン米大統領が設置を承認した原爆傷害調査委員会(ABCC)が前身。47年にニール博士が広島で血液学調査に着手、その後、広島、長崎を拠点に約12万人を対象に調査を開始した。ABCCは75年、日米共同運営の財団法人「放射線影響研究所」に改組。寿命や成人の健康、被爆者の子供に関する調査を柱にしている。

 【米国の核テロ対策】 米中枢同時テロを受け、ブッシュ政権は核兵器や放射性物質を使った「汚い爆弾」が大都市などで使用される「核テロ」の発生を強く警戒。第三国がテロ組織に核物質を渡さないよう、爆発後に核物質の組成を調べて供給源を特定する「属性識別プログラム」を推進、ロシアなどの核物質の保全強化にも協力している。米国向けコンテナの放射性物質探知強化を狙った「メガポート構想」も促進。原則的に今後3年間で旅客機の全貨物の検査実現を目指す新法も成立した。

原爆投下必要なかった?=「使用せずとも終戦」と分析-米軍神話覆す機密資料
  2007年8月3日(金)14:30
http://news.goo.ne.jp/article/jiji/world/jiji-03X701.html?fr=rk

 広島、長崎への原爆投下が太平洋戦争を終結に導き、何百万人もの人命を救った-。米国が繰り返す原爆正当化の論理は、「(投下は)しょうがない」とした6月の久間章生前防衛相の容認発言と相まって、被爆者の怒りをかき立てている。だが、その正当化論は戦後につくられた「神話」にすぎないことが、終戦前後の米軍資料から浮かび上がってくる。

 ◇終戦の決定打はソ連参戦

 「原爆を使用せずとも、対日戦争は(1945年8月9日の)ソ連参戦でほぼ終わっており、遅くとも46年2月半ばまでには終戦を迎えていた」。戦後間もない46年4月、当時の米陸軍省情報部門の研究チームがまとめた極秘報告書がワシントン郊外の米国立公文書館に保管されている。2発の原爆投下が直接的に太平洋戦争を終結させたわけではないと、第一線の米軍情報担当官らが告白していたことは注目に値する。

 報告書は、米軍が原爆を使用しなかった場合の戦局の推移を研究したもので、昭和天皇は早ければ45年6月20日には終戦を決意していたと指摘。ソ連参戦に至るまで、日本指導部は原爆投下にほとんど言及していないとして、和平の仲介を依頼していたソ連の参戦が「日本にとって終戦の理由を完成させた」と結論付けている。

 ◇侵攻後の米軍死者、30日で1万人

 日本が降伏しなければ、米軍は45年11月1日を期して九州侵攻作戦(オリンピック作戦)を発動する計画だったが、報告書は、原爆を併用せずとも作戦開始後2カ月以内に九州占領に成功し、その間の米軍死傷者は7万5000~10万人と試算。46年春に計画していた関東侵攻作戦(コロネット作戦)の開始は不必要になっただろうと判断している。(続)

[時事通信社]

皇居への原爆投下を討議=45年春、標的選定委員会-米
2007年8月5日(日)16:00
http://news.goo.ne.jp/article/jiji/world/jiji-05X962.html

 【ワシントン5日時事】1945年(昭和20年)8月に広島、長崎に原爆が投下される約3カ月前の同年春、米国の原爆開発プロジェクト「マンハッタン計画」を指導した核物理学者オッペンハイマー博士らも出席した「標的選定委員会」で、東京・皇居への原爆投下の可能性が討議されていたことが、米国立公文書館所蔵の委員会議事録により裏付けられた。

 議事録の存在はこれまでも知られており、皇居を含む東京はその後、標的から外されたまま終戦を迎えたとされる。しかし、議事録は、45年春の激しい沖縄戦の最中、国体の頂点に位置する皇室への原爆攻撃も辞さない強硬意見が米軍部と原爆開発に当たった科学者の間に根強かったことを物語っている。

 議事録によれば、米軍の超大型爆撃機B29部隊を統括する陸軍戦略航空軍の幹部軍人やマンハッタン計画にかかわった科学者が出席した同委員会は、少なくとも2回にわたって東京への原爆攻撃を検討した。

 同年4月27日にワシントンのノースタッド米陸軍戦略航空軍後方司令官(准将)の会議室で開催された初会合では、マンハッタン計画の最高責任者グローブズ少将も出席。委員会は「東京は(3月の大空襲で)焼き払われ、がれきの中に皇居が立っているだけ」(議事録)と指摘しながらも、「東京は一つの可能性」と位置付けた。(続)

[時事通信社]

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